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愛の会では会員様を老人ホームに見学にお連れすることがよくあります。その時の会員様の関心事や私どもで感じたことをまとめてみました。有料老人ホーム見学の時、ご参考になさってください。

 

■見学・入居はいつ頃すべきか

元気なうちに本人が施設候補を決めておくといいでしょう。寝たきりに近い状況で見学して入居を決めたとしても、介護をしてもらうためだけに入居したとなってしまいます。終の棲家となるわけですので、お元気なうちに判断して、楽しく会話ができるお友達を作ることが大事です。

 

■入居を決める前に必ず見学する

実際に施設を訪れて費用やサービス内容を確認することで、入居後の生活になじみやすくなります。体験宿泊できれば、スタッフの夜間の動きもわかりますのでより実態がわかると思います。食事も大事ですので、昼食の喫食が可能か確認してください。

 

■料理の作り方

最大の楽しみは3度の食事になります。おいしい食事であることを確認するためにも見学時に喫食してください。事前に申し込みすれば実費を支払いして喫食できるとこともあります。事前予約が必須です。自前で調理しているのか、セントラルキッチン方式なのか、冷凍ものを利用しているかなども確認してください。

 

■入浴の回数

自宅にいるときは寝る前に入浴してそのまま就寝するという方が多いかと思います。施設では週に２～3回の入浴が標準で、入浴時間も夜ではなくスタッフの多い時間の昼間となります。追加費用を支払えば入浴回数を増やしてくれるところもありますので確認する方がよいでしょう。自立の方では自由に時間を決めることも施設によっては可能ですが、介護保険適用の入浴では時間の自由設定は期待できません。お湯の管理も確認しましょう。

 

■どのタイプの施設がいいかケアマネージャーとよく相談してください

高齢者向け施設は特別養護老人ホーム（特養）などの公的施設と、グループホーム、有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅といった民間施設があります。自立した生活ができるという前提での軽費老人ホーム、ケアハウスという選択肢もあります。要介護3以上の人が入る特養などの見学はコロナ感染症の影響もあって、現在も見学が難しいところもあります。部屋は見られないけど説明は実施しているというところが多いかと思います。

 

■入居金と月額利用料

有料老人ホームの見学ではまず費用を確認することが大切です。施設によっては支払い方法が複数あり、代表的なのは家賃などの前払いとして入居時にまとまった金額を一時金で払った上で毎月の利用料を払う方法と、毎月の利用料のみを払う方法があります。月利用料は一時金を払うと安くなり、一時金がないと高めになります。一般的に期間が長いと一時金を払う方が安く、短いと月利用料のみの方が安くなります。入居一時金は施設側が想定する入居者の居住期間内で徐々に費用として取り崩す仕組みです。ただし3カ月以内に退去する場合は入居期間の実費を除き、全額返還することが法律で決まっています。想定居住期間より前に退去すると一定額が戻るが、どのくらい戻るかは施設やプランにより異なるので確認が必要です。

月利用料は家賃や食費、管理費などの合算となるため内訳を聞き、設備やサービス内容に見合うかを確認しましよう。忘れてはならないことは、追加費用が発生すること。介護サービスの自己負担、おむつといった日用生活品代、医療費などがあります。こうした費用も含めた月の費用は介護度によって5万円から10万円程度の差が出ることがあります。

 

 

 

 

■介護体制とサービス内容

費用と並んで介護・看護や医療の体制の確認も大切です。年齢を重ねると入居時より介護度が重くなったり、継続的な医療が必要になったりするケースは少なくないです。介護付き有料老人ホームでは3人の要介護者に対し、1人以上の介護・看護職員の配置が義務付けられています。職員の資格や配置人数、夜間の勤務体制のほか医療機関との連携内容も尋ねてください。

 

 

 

 

■退去の実態

退去の条件もポイントとなります。開示してくれるかどうかは施設によりますが、過去の入居者はどんな理由で退去したのかを確認をしてみてください。職員の体制などによっては医療的なケアが必要になると居住が困難になる場合があります。

 

■契約書や重要事項説明書の事前確認

契約前には事業主体や施設概要を記した「重要事項説明書」を確認してください。従業員の勤続年数の記載があります。勤続年数の長い職員が多くいるということは、安定したサービスが継続されているということであり、職員も満足しているとみていいでしょう。働く環境がいいということは入居者にとって大きなプラス要素となります。運営する会社の財務基盤が安定している可能性があるので倒産の心配がなくなります。

 

（参考資料：日本経済新聞社　2023年4月9日）。